12/13の読売新聞の報道から。
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遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」と呼ばれる技術の発展を受け、米中欧の研究者らが参加した国際会議が2015年12月初め、ワシントンで開かれ、倫理問題を中心に議論した。
「遺伝子を改変した受精卵で子供を作ることは、
安全性の議論などが不十分であり無責任だ」
として自粛を求める声明を発表した。
一方、基礎研究レベルでの受精卵の遺伝子改変は倫理的な問題などを十分に検討した上で、妊娠につなげないことを条件に認めた。
ゲノム編集は、これまでの組み換え技術よりも遺伝子を狙い通りに改変できる。
すでに、エイズなどの治療で臨床応用が始まっている。
一方、受精卵の遺伝子を改変した場合、影響が世代を超えて広がることから懸念が高まっていた。
生殖目的での利用についての「声明」は、
①遺伝子改変か環境などとの相互作用で逆に悪く作用する恐れがある
②改変遣伝子が人類集団に広まったら取り除くことが難しい
③能力改善に使われるとしたら社会的な不平等を広げる可能性がある
などの課題は指摘している。
また、生殖目的ではなく影響が次世代に伝わらない臨床応用は、患者の治療効果やリスクなどを踏まえて実施していく方向である。
関連参照:
ゲノム編集の凄さ-1
ゲノム編集の凄さ-2
健康ライフのヒント集
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